家で地震が発生した場合に、適切な行動がとれるよう、心構えを身につけておきましょう。東京消防庁「地震 その時10のポイント」などを参考に、地震発生から避難までの行動をまとめ、避難生活に関するポイントも紹介しています。
※普段から家の中の安全チェックをしましょう。また、住宅用火災警報器も設置しておきましょう。
※従来の転倒・落下防止対策に加え、移動防止対策も行うことが大切です。
地域に大規模な火災の危険がせまり、身の危険を感じたら、一時集合場所や避難場所に避難する。
沿岸部では、大きな揺れを感じたり、津波警報が出されたら、高台などの安全な場所に素早く避難する。
※いざという時のために事前に避難場所等を確認しておきましょう。
ラジオやテレビ、消防署、行政などから正しい情報を得る。
わが家の安全を確認後、近隣の安否を確認する。
倒壊家屋や転倒家具などの下敷きになった人を近隣で協力し、救出・救護する。
※けが人の救護のために応急手当の知識を身につけましょう。
避難が必要な時には、ブレーカーを切り、ガスの元栓を締めて避難する。
ひとたび大規模な地震が起これば、電気・ガス・水道などのライフライン被害や物資供給の停滞が想定されます。
自宅で居住の継続ができる状況であれば、在宅避難をしましょう。避難所では、環境の変化などによって体調を崩す人もいます。事前に住宅の耐震化を行い、食料や水など必要な物を日頃から備え、可能なかぎり在宅避難できる準備を整えておくことが大切です。
自宅で避難生活をする上で、必要な生活必需品を日頃から、少し多めに購入しておく「日常備蓄」が大切です。
避難生活が落ちついてきたら、暮らしの再建がはじまります。
地震などの自然災害で被災した際に、生活再建への取組を行うさまざまな制度が用意されています。制度によっては、地震などで被災した家屋の被害の程度を証明する「罹災証明書」が必要になるので、在宅地の区市町村に申請します。その上で、生活再建に向けた各種申請を必要に応じて行っていきます。
まちの復興とともに、暮らしを立て直し、自立に向けて準備していきましょう。
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